日本住宅性能検査協会主催セミナー

太陽光発電用パネルの設置で雨漏れ事故が多発。

原因はさまざまですが、工事前の調査が不十分で適切な工事ができていなかったり、ずさんな工事や未熟な工事などで屋根を破損してしまったりなどの、いわゆる「施工ミス」によるものが急増しています。

スレート屋根の例

スレート屋根の例
屋根の上に載せる太陽光発電モジュールの重量は、枚数にもよりますが300〜400kgにもなります。特に築年数が経過した既築住宅では、これだけの重量物を屋根の上に載せて耐えられるかどうかを見極め、必要であれば補強工事などを行う必要があります。そしてモジュールの設置では、台風などでもモジュールが飛ばされないようにしっかり屋根に固定しなければなりません。これには、屋根の材質などに応じて、適切な固定用部品と施工方法を選択する必要があります。

屋根の補強の必要性の判断や、設置する屋根の構造を正しく見極めて適切な工事を実施することや、さまざまな屋根形状や材質に適切に対応することは、けっして簡単ではありません。経験の浅い工事業者などが、不適切な工事を実施して事故が発生するケースが急増しています。

部分的な追加工事で対応できる雨漏りであればよいですが、場合によっては屋根の防水工事を全面的にやり直す必要に迫られる場合もあります。この場合は設置した発電モジュールを取り外し、屋根の防水工事をやり直し、再度モジュールを設置するという大工事になってしまいます。必然的に多額の追加費用がかかります。

検査の流れ

検査費用:50,000円(税別)
このパネル完了検査費用50,000円(税別)の中にNPO賛助会員費用が含まれています。
特典 :NPOの賛助会員になりますと、家の定期検査が無料で受けられます。
定期検査: 築後2年・5年・10年・15年・20年
定期検査具体的内容

検査済み証

施工不適格の場合
施工会社に改善要求を行います。

協議が不調の場合
調停をADRセンター日本不動産仲裁機構で行います。
日本不動産仲裁機構は弁護士・一級建築士等で構成されています。
ADRセンター日本不動産仲裁機構

検査お申込み

一般的な屋根診断

屋根の形状診断 どんな形の屋根で、障害物や影になるものはないか確認します。
屋根傾斜角度診断 工事の際に、屋根に足場が必要かどうかを確認し、また、工事車両の出入りが可可能かどうか、さらには、雪など積もった場いの落雪なども確認します。

<具体例>
屋根勾配(傾斜)の最適角度は30度が理想です。±10度前後程度なら約2%の低下なので、屋根の勾配なりに設置するのが通常です。屋根の勾配については急勾配になればなるほど雪国では落雪の配慮・対策が必要となります(陸屋根を除く)。逆にフラット(陸屋根等)になると積雪の重量・影の影響への配慮・対策が必要です。
パネルの設置可能面積の測定 太陽光パネルの設置可能な面積を測定します。より正確な発電量を算出するために必要です。
パネルの設置可能面積は軒先・棟・妻側から建築基準法で定められた一定の間隔を空けて考えなければなりなりません。現場の目視/確認・実寸の測定が必要です。
屋根材の確認 どのような素材を使っている屋根なのか、また下地に傷んでいないかなどのを確認します。
屋根材の種類によって架台を取り付けする工法が変化します。また、すべての屋根材に設置出来る訳ではありません。

設置の出来ない屋根

耐震屋根瓦 瓦自体が地震で落ちないように多数のビスで固定され、太陽光発電パネルの取り付け金具が設置できません。
金属瓦屋根 金属瓦は、構造上柔らかく、太陽光発電パネル設置架台を取り付けますと つぶれてしまい、固定ができません。また、ビスが緩み雨漏りの原因にもなります。
2重張り屋根 リフォーム屋根で、既存屋根の上にそのまま新しい屋根をのせた物。屋根厚が太陽光発電パネル架台取り付けビスの長さが足りず完全な固定が出来ないため設置ができません。

難しい屋根

陸屋根 強風飛散や雨漏れなどが多く、次の条件が必要です。

コンクリート住宅で、屋根床厚が18センチ以上か、梁構造を持ちハツリにより鉄筋を引き出せるなどの構造条件が必要です。また、設置時に全面の防水工事も必要となります。
へーベル住宅(鉄骨 ALC)や木造の“陸屋根”は防水問題と強度的に設置不可です。総合的には陸屋根の場合、設置可能な住宅の方が少ない。
折板屋根 工場、倉庫、プレハブなどの屋根によくある金属板を折り曲げた屋根です。
この場合、太陽光パネル取付架台を、建物の鉄骨材からボルトを伸ばし折板を貫通させ固定します。
従って屋根裏作業が必要で、倉庫など天井工が高い場合高所作業車や足場が必要になります。
工事費がかなり掛かりますので、スケールメリットの出る大出力システム(5kw以上)の場合はお勧めできます。
業務範囲と免責事項
建物検査・建物調査・アドバイス等の業務は、建築士法に定められた業務内容(建築工事の指導監督、建築物に関する調査または鑑定)と致します。 建物検査・建物調査・アドバイス等は建築知識に乏しい施主へのサポート業務です。

検査お申込み

太陽光設置業者様及び販売業者との業務提携様へ


当協会との業務提携ご希望の業者様は、お電話か検査お申込みフォームよりお問い合わせください。
平日 10:30〜18:00
電話:03-5847-8235

〒103-0012
東京都中央区日本橋堀留町1-11-5 吉泉ビル2F
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